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多目的スペース「地下室」の定義とメリット・デメリット

公開日:2015年12月24日

多目的スペース「地下室」の定義とメリット・デメリット

床下に部屋を設ける「地下室」。収納スペースとしてはもちろん、その気密性から音楽を楽しんだり、ホームシアターにしたり、趣味性に優れた部屋としても使用することができます。

地下室をご検討されている方は、費用と構造上の問題をクリアする必要があるでしょう。今回は地下室設置のメリットとデメリットとともに、検討すべきポイントをご紹介します。

地下室の定義と容積率

建築基準法による地下室とは、床面から天井までの高さの3分の1以上が平均地盤面より下にある部屋のことを指します。1994年の建築基準法改正によって、「その建築物の床面積の合計3分の1以下に限り、容積率に算入しない」という緩和措置ができたため、都市部の狭小住宅などで多く採用されるようになりました。

知っておきたい地下室のメリットとデメリット

地下室にはメリットとデメリットが混在します。まずは考えられるそれぞれの項目をみていきましょう。

メリット

  • 防音性に優れ、大音量で音楽や映画を楽しむことができる
  • 温度が変化しにくく、ワインセラーなどに適している
  • 家事導線を気にせず収納場所として使用できる
  • 衝撃が伝わりにくく、子供の遊び場所に適している

デメリット

  • 湿気がこもりやすく、別途換気装置が必要
  • 坪単価が高くなる
  • 地下室工事に特化した施行会社による工事が必要
  • 水害による床下浸水などのリスク対策を取る必要がある

地下室の坪単価と施工費用

地下室は坪単価に加算されます。また、使用目的を居室とした場合、施工費用の平均は坪100~200万円、もしくはそれ以上の費用がかかることが予想されます。これは、地上の約2倍以上の価格です。
その内訳は、地下を掘ることで周囲の建物が倒れないように土留めをする費用や、防水費用、鉄筋コンクリートなどの工法費用が考えられます。また居室とした場合は「ドライエリア」に値することから、採光や通風のための「から堀」が義務付けられています。これは、地下室の外側の土を掘る工法で、別途費用がかかります。
地下室を設ける場合は、費用面と坪単価をよく検討する必要があります。坪単価は固定資産税にも影響するため、税制上のランニングコストも考慮しましょう。

実績のある施行会社との連携がカギ

このように、地下室を設けるには、主に費用がデメリットになります。しかし、防音性、保湿性、プライバシー保護に優れた地下室は、さまざまな可能性が秘められているのも事実です。容積率の措置などもあり、今後ますます需要は高まることが予想されます。

特殊な工法や技術が求められる地下室づくりには、経験豊富な施行会社との連携が必要不可欠です。地盤調査や地下施工の実績などをよく検討し、安心、安全な住まいづくりを心がけましょう。

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